３月１１日で東日本大震災から１５年。日本火災学会の調査で、津波火災は７道県で１５９件発生した。車などが流されたり、火気器具が転倒したりといったさまざまな要因で出火した。山田町のＪＲ陸中山田駅（現在は三陸鉄道）周辺は東京ドーム３・７個分の約１７・３ヘクタールが燃え、最大の延焼面積だった。

共同通信は１１年３月２３日に撮った航空写真７９枚を基に、一橋大の谷田川達也（やたがわ・たつや）准教授（コンピューターグラフィックス）と協力し、最新のデジタル技術で立体化した。この時期は市街地を埋め尽くしたがれきのうち、道路部分については取り除かれていた。

画像を見た東京大の広井悠（ひろい・ゆう）教授（都市防災）は、道路の黒く焦げて見える部分に注目した。「がれきが道路上で燃えたとみられ、この場所が火の通り道となって延焼が広がっていった」と推測。

道路には延焼を防ぐ機能がある。昨年１１月の大分市佐賀関の大規模火災でも道路が「焼け止まり」となった箇所があった。しかし、道路ががれきに覆われてしまう津波火災ではこの効果が望めないことが示された。

３Ｄ画像では、駅前の建物の３階などが焦げているのが分かる。町によると、付近の浸水は約２メートル。３階などは浸水を免れたものの炎に囲まれたとみられ、「浸水地域では、津波で助かっても津波火災で生存空間がなくなる可能性を伝えている」と広井教授。

津波火災は２４年の能登半島地震などでも起きており、「津波に火災は付きものという前提で対策を進めるべきだ」と話している。

津波に続いて起きる「津波火災」は、消火活動が通常の火災より困難を極める。津波からの避難が必要な上、浸水や一面を覆ったがれきに現場到着を阻まれ、消火栓などが使えず水の確保もままならないからだ。専門家は「市街地の火災とは異なる津波火災のリスクを認識しておいてほしい」と呼びかける。

「すぐ行けば消せるような火だったのに」。岩手県山田町消防団第７分団として２０１１年の東日本大震災当日、町中心部で、消火活動に追われた甲斐谷定貴（かいたに・さだたか）さん（５３）、佐藤譲（さとう・ゆずる）さん（４２）の苦い記憶だ。

中心部は津波に襲われた後、２カ所から白煙が立ち上った。やがて黒煙に変わった。２人は消火に向かったが、路上のがれきが行く手を阻み、防火水槽や消火栓は埋もれて使えない。黒煙は「導火線」のようにがれきを伝い、燃え広がった。

分団で受け継がれてきた「自然の水利をあてにする」という教えを念頭に、内陸の用水路をせき止めた。それでも水は足りず、最後は約４０トンあった緊急用飲料水にも手を付けた。夜には万策尽きて、翌朝目にした町は焦土と化していた。「消防は無力だった」

日本火災学会の一員として当時、現地を調査した広井悠（ひろい・ゆう）・東京大教授は、山田町中心部の火災について「２カ所からの出火が合流し、東日本大震災の津波火災では最も延焼面積が大きくなった」と解説する。

津波火災の延焼メカニズムは、がれきが津波で山のふもとに押し寄せ、倒壊家屋などの可燃物に着火、延焼が拡大したパターンが多い。「山田町の場合、津波がすべてを押し流すほどの勢いはなく、可燃物のがれきが広範囲に散乱した。がれきで埋め尽くされた道路は延焼防止機能が働かなかった」と指摘した。

山田町中心部では最初の出火原因は明らかになっていない。広井教授は「津波火災の原因は火災ごとに違い、火気器具の転倒や車両、重油の流出、電気配線のショートなどさまざまだった」と語る。

困難に直面した甲斐谷さんは「防火水槽や消火栓は津波浸水想定区域の外に置き、道幅も広げるべきだ」と提言した。

火災の痕跡を示した高精細３次元（３Ｄ）画像は、３階部分まで炎に包まれた建物を捉えていた。「津波から上層階に避難しても、津波火災のリスクがあることを知ってほしい」と広井教授。

「まずは火の始末をした上で、きちんと津波から逃げてほしい。逃げる余裕がなければ近くの津波避難ビルや避難タワーを目指し、可能なら津波火災のリスクが小さい高台まで逃げてほしい」