太平洋戦争時、旧日本軍の戦況は、新聞やラジオ放送を通じて国民に届けられた。中心を担ったのが大本営発表だ。その数は、3年9カ月で847回に及んだ。

1941年12月の開戦当初、伝えられた情報はほぼ正確だった。しかし翌年6月のミッドウェー海戦で日本軍が大敗して以降、事実は次第に歪ゆが められ、ありもしない戦果が捏造ねつぞうされるようになった。

でたらめは、なぜ繰り返されたのか。背景には、現実を受け止めない軍部と、軍部の圧力に屈したマスコミの姿があった。

大本営は、戦争指導の最高権力機関とされ、戦時中に必要に応じて設置された天皇直属の組織だった。

大本営が、日本軍の戦況に関する情報を内外に示したのが大本営発表だ。

1937年に始まった日中戦争で発表されたのが最初とされる。大本営の中に陸軍と海軍がそれぞれ設けた報道部（後に統合）が実務を担った。

「わが軍民の士気を鼓舞し敵の戦意を失墜」させることを任務とした。（「現代史資料37 陸軍宣伝機関業務報告」1967年、みすず書房より）

真珠湾攻撃

真珠湾攻撃を成功させた1941年12月、大本営発表の回数は90回を数え、太平洋戦争の期間を通し全体の1割を占めた。

12月8日午後8時45分の続報では、アメリカの空母1隻を撃沈させたとみられるものの「確実ならず」と慎重な表現を選んだ。これについて12月18日午後3時の発表は空母は撃沈していなかったと"訂正"、この時点では正確性へのこだわりが随所に見られた。

ミッドウェー海戦

太平洋戦争が始まって以来、攻勢を続けてきた日本が、1942年6月のミッドウェー海戦でアメリカに敗れて戦局は一変した。これを境に、大本営発表に変化が現れた。

ミッドウェーに関する発表が出たのは、敗北から5日後の6月10日だった。

発表文は、"戦果"としてアメリカ空母2隻を撃沈し、重要軍事施設を爆破したと記している。一方、日本側の損害として空母1隻を喪失、1隻が大破したと伝えた。

実際はどうだったのか。日本は主力空母4隻が沈没、航空機300機以上を失った。死者はパイロットなどを含め3,000人を超えた。開戦以来、初めて大敗北を喫した。

元海軍中佐で大本営報道部員を務めた富永謙吾によると、「空母2隻喪失、1隻大破、1隻小破」などの案が出たが、作戦部の強硬な反対にあってつぶれ、練りに練った結果、上記の戦果発表となった。（同氏「大本営発表の真相史」1970年、自由国民社）

国民に伝えられたのは"つくられた勝利"だった。

「知らせぬは当局者、知らぬは国民のみだ」。大本営で戦争指導にあたった種村佐孝はミッドウェーの記事が出た1942年6月11日の日誌にこう記していた。（「大本営機密日誌」1995年、芙蓉書房出版より）

ガダルカナル島の戦い

南太平洋ソロモン諸島のガダルカナル島で、日本軍は1942年、連合国側のアメリカとオーストラリアの連携を絶つため、同島で飛行場建設を開始。アメリカ軍は同8月に上陸し飛行場を奪取した。日本側は奪回を目指して新たな部隊を逐次上陸させたが、いずれも失敗に終わった。

戦闘や飢餓、病気による日本側の死者は約2万2000人に上った。

注目すべきは、島からの日本軍撤退を撤収や退却などの表現を使わず、「転進」と言い換えたことだ。

大本営報道部長を務めた松村秀逸は著書で「旧日本軍が退却を極度に戒めて『退く』という言葉すら忌み嫌ったその頃の空気をよく表現したもの」（「大本営発表」1952年、日本週報社）と述べている。

アッツ島の戦い

日本軍は1942年6月、ミッドウェー海戦と並行してアリューシャン列島のキスカ島とアッツ島を占領した。日本本土を空襲するためのアメリカ軍の基地設置を妨げるためだった。

およそ1年後の1943年5月、1万人を超えるアメリカ軍の攻撃部隊がアッツ島に上陸し、約2,600人の日本守備隊と壮絶な戦闘を繰り広げた。

守備隊は次第に追い込まれ、5月29日の電報を最後に交信が途絶えた。

大本営発表は守備隊の全滅を「玉砕」と表現。新聞は、守備隊の奮闘ぶりを「戦時美談」として伝えた。国民の戦意高揚に利用し、無謀な戦争で多くの命が奪われた事実は覆い隠された。

台湾沖航空戦

誤った戦果報告がもたらした悲劇が、1944年10月の台湾沖航空戦だ。

アメリカ軍は1944年10月、フィリピン侵攻の地ならしとして沖縄（十・十空襲）や台湾に激しい空襲を加えた。これに日本側が迎撃した。

発表では、空母11隻、戦艦2隻などを撃沈させ、航空機112機を撃墜したと報告した。新聞には「敵機動部隊に壊滅的打撃」などの見出しが踊った。久々の大戦果に日本中が歓喜した。10月21日には天皇の勅語が出た。

しかしこれらは戦果判定に不慣れな隊員による報告を鵜呑みにしたもので、アメリカ側の損害は軽微だった。大本営海軍部は成果報告が正しくないことを把握していたにもかかわらず、隠蔽した上で、先の発表を行っていた。

さらに問題なのは、戦果が誤っていることを陸軍や海軍上層部に伝えていなかった点だ。アメリカ艦隊が大打撃を受けたと判断した陸軍は、フィリピン・レイテ島での戦いに臨み、敗北した。

誤った発表が、国民だけでなく軍の作戦計画などの判断にまで悪影響を及ぼしていた一例だ。

近現代史に詳しい辻田真佐憲氏の集計によると、太平洋戦争での日本軍の喪失は、大本営発表に基づくと空母4隻、戦艦が3隻。アメリカを中心とするそれは、空母84隻、戦艦43隻となっている。

大本営発表だけを見ると、日本側の圧倒的な勝利だ。

実際はどうだったのか。

日本は空母19隻、戦艦8隻を失っており、公式発表からは空母15隻、戦艦5隻、合わせて20隻分の喪失が隠されたことになる。

一方、連合国側の喪失は、空母11隻、戦艦4隻にとどまった。空母73隻、戦艦39隻の計112隻分が、戦果として誇張して発表されていた。

軽視された情報

損害の隠蔽や戦果の水増しはなぜ起きたのか。

辻田氏は、物事の決定プロセスがあいまいだったと指摘される旧日本軍の組織構造に着目する。

「政治や軍事など全般を掌握する責任者が不在だった。さまざまな利害関係者の意見を調整した結果、ミッドウェー海戦をはじめとした発表文書ができた」と指摘する。

なるべく情報を出したい大本営報道部に対し、失敗を公にしたくない作戦部が対立。結果として強い立場の作戦部の意見が通り、損害を隠す方向に流れたとみる。

「当初は、情報を多少誤魔化してもいずれ挽回できると考えていたのだろう。ところが戦局が急速に悪化していく中で、ウソをつく前例が繰り返され、結果的に現実と発表の内容がどんどん乖離してしまった」

一方、パイロットには、敵艦船の撃沈など戦果の判定に関し、情報収集力や分析力が求められる。しかし戦況悪化でベテランがいなくなると、不慣れなパイロットによる不確かな情報に頼らざるを得ない状況に陥った。

辻田氏は「戦争末期『作戦成功』を信じたい軍部の希望的観測も合わさり、情報は精査されることなく戦果が水増しされた」とも話す。

軍とメディアの癒着

軍部と報道機関の一体化も要因だ。1931年の満州事変以降、新聞社はスクープを狙って、従軍記者を戦場に派遣。現地で軍部からさまざまな便宜を受けるなどして、両者はやがて親密な関係になっていた。「軍側には『何を発表してもメディアは批判しない』『自分たちの言っていることを垂れ流してくれる』との確信があった」（辻田氏）

また国は、検閲や新聞発行に欠かせない用紙供給などを通じて新聞社を統制。軍部にとって都合の悪い記事は書けない仕組みが出来上がっていた。

大本営発表は「朝刊」「夕刊」などとも呼ばれ、見出しの大きさなどにまで口を出し「大編集長」や「整理部長」などのあだ名をつけられた大本営の報道部員もいたとの逸話もある。

辻田氏は「軍からの情報を足し合わせていけば数字がおかしいことは誰が見ても明らかだ。メディアが指摘していればここまで戦果が水ぶくれすることはなかっただろう。大本営発表があそこまでおかしくなったことの大きな要因の一つは軍とメディアの癒着だ」と強調する。

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